■ 人事評価制度　

人事評価は昇給や賞与配分のためだけの相対評価ではなく、人材育成と業績向上にも役立つ絶対評価に変える必要があります。いつまでも相対評価のままでは、人も企業も活かされません。コロナ禍で在宅勤務等を行う場合は、とくに納得性が重要となります。

 
絶対評価では、各等級に割り当てられた役割や職務を遂行する上で、企業が期待する基準と比較して、「成果」「能力」「態度」、つまり「プロセス」や「結果」がどの程度まで達成されているかを評価します。

しかも、事前に何を行うべきか「契約」（前評価）を行い、期末には、事実や行動といった証拠をもとに評価が行われます。これが、グローバルに通用する人事評価なのです。

下位等級では結果よりもプロセスや行動要素が重く評価され、上位等級ほど成果的要素が重視されます。また、評価項目を明確に示すことが重要です。

時代は、これらを兼ね備えた、賃金システム研究所の「いつ・どこ」 方式、「契約型」 人事評価制度を求めています。ＤＫモデル®導入をきっかけに、評価項目も明確に示すことが可能となるのです。
 

＜絶対評価と相対評価の比較＞

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