賃金制度の整備・改革を核とした、働き方改革・経営体質強化 指導が得られます 

１．賃金・報酬制度改革支援　(同一労働同一賃金、「ジョブ型」賃金導入）

２．人事評価制度構築・運用支援　（職務評価の実施）

３．経営者対象のカウンセリング

４．賃金システム研究会® （会員制・定例勉強会）開催

５．最新賃金労務資料の提供

６.賃金改革のプロ・ＤＫモデル賃金アドバイザー®養成「赤津塾」開催・認定

 ７.その他経営諸般の顧問  

 

　「ＤＫモデル® 」、「ＤＫモデル賃金アドバイザー® 」、「マトリクス賃金表® 」、「賃金システム研究会® 」、「賃金システム研究所® 」は、株式会社賃金システム研究所の登録商標です。  

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 ■ 指導具体例　

・一部上場メーカー（１０００名）・職能給から階層型・役割給への移行支援

・中堅サービス業（１００名）・同一労働同一賃金・「ジョブ型」賃金

・ サービス業（２００名）・テレワークにおける「契約型」人事評価制度の導入

・製造業（１０００名）・非正規社員対象の人事・賃金システム（同一労働同一賃金・ＤＫモデル®）導入 

 ・中堅出版社（１００名）・ＤＫモデル®による「時間生産性評価」(労働時間短縮評価)

導入

 ・大手製造業（１６００名）・管理職対象「月俸制」導入

 ・一部上場サービス業（５５００名）・「マトリクス賃金表®」（賃金早見表）導入

 ・二部上場企業（４００名）・新賃金制度検討会（役員・幹部社員対象）実施

 ・中堅上場企業（５００名）・評価者（管理職）セミナー実施

・外資系サービス業（７５０名）・新賃金制度検討会（役員・幹部社員対象）実施

・IT企業（８００名）・グローバル人事制度導入 

 ・建設業（５００名）・経営計画連動型人事制度導入 

・非営利組織（２０名、５０名、２５０名）「公務員型」報酬制度の改革指導

・中堅企業（２００名）への「時間生産性評価」制度導入･ 働き方改革・時短 達成

※過去３年の指導先に限っては、３０名〜100名　４００名規模、８００名〜５０００名規模、と続いています。 とくに、大手コンサル会社や外資系の指導が、残念ながら役に立たなかった中堅企業様、それに障がい者を積極的に雇用されている企業・組織様。社長様自らが、前向きに頑張る中規模企業様は、良心的な料金で指導が得られます。

 

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