■ 賃金システム研究会(R)
当研究所では年4回、顧問先会員、とくに経営者(社長、理事長等)、賃金運用担当・役職者向けの会員制・賃金労務問題研修会を実施しております。
2020年度からは、原則として賃金システム研究会®(Zoom会議室版)ネットセミナー (ライブ配信)として開催しております。
まだ賃金システム研究会(R) 正会員(法人対象)でないお客様で、ご参加(個人対象の準会員等)ご希望のお客様は、 お気軽にお問い合わせ下さい。
詳しくは→ https://www.dk-model.com
これまで遠くて参加できなかった方も、全国各地からご参加可能となりました。
志の高い経営者や士業の方々が会員です。入会には簡単な審査がございます。
<ご参加いただきたい方>
・今後の人事・賃金政策に関する意思決定を行う立場におられる経営者
・人事・賃金制度見直しを担う経営企画室・人事戦略部等のご担当者
・賃金制度運用面でのフォローアップを必要とされる企業・組織のご担当者
・公共機関の研修・セミナー開催企画のご担当者
・DKモデル賃金アドバイザー(R)(賃金改革のプロ)資格取得(要30時間)を
めざす士業の方(準会員)「赤津塾」の案内をご覧下さいませ(→「赤津塾」へようこそ)。
<期待されるセミナーご参加後の成果>
・情報が氾濫する中でどれが自社の方向性にマッチしたものががわかります
・賃金理論のみならず具体的な賃金水準や運用方法がわかります
・継続ご参加で社員のモチベーション向上のみならず企業業績向上が得られます
・何かわからないことがあれば講師に直ぐに相談でき解決の糸口が得られます
・賃金問題解決を核とした異業種交流の機会が得られます
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【ご連絡先】
・賃金システム研究所®
→ info@paysystem.jp
なお、次回以降の研究会は、2024年 11月15日(金)
2025年 2月21日(金) 5月16日(金)
原則としてインターネット上のZoom会議室にての開催となっております。
但し、リアルとオンラインでの「ハイブリッド開催」の場合もあります。
参加者の便宜をはかり、開催月の第3金曜日、8月の開催日のみ第4金曜日。
■第196回 賃金システム研究会
2024年11月15日(金)
インターネット上のZoom会議室 及び リアルの鎌倉芸術館・会議室にて
ハイブリッド開催を致します。
【各パートのテーマ】3つのパートに分けて実施。
13時30分から通信確認等行います。
(A) 13時40分〜14時30分
(B) 14時40分〜15時30分
(C) 15時40分〜16時30分
(入室・チェックイン開始は、13時20分〜)
【場 所】御社やご自宅パソコン等での「Zoom会議室」 及び
鎌倉芸術館・会議室
(JR大船駅・笠間口から徒歩9分、https://kamakura-kpac.jp/map/)
※発言時以外はマイクをミュートにしておいて下さい。
【各パートのテーマ】
(A) 賃金相場の動向と2024年・年末賞与予想
(B) 昨今の環境変化やキーワードを知り、今後の改革に役立てる
(C) 生涯賃金の視点で賃金改革を考える(新基礎講座No.5)
※タブレット端末での使用に最適化(ペーパーレス化)されたPDF電子資料、入室情報等は開催日までにメール致します。
紙の資料が必要な場合は御社で事前にプリントアウトしてご参加くださいませ。
リアル開催へご参加の場合も同様にお願いいたします。
■最近のテーマは下記の通りとなっております。
第195回
(A) 新しい賃金制度づくりに関する質問とその対応(Q&A)
(B) DX推進企業に学ぶ「職務」賃金制度
(C) 実際にDKモデル(R)賃金表を作成してみる(新基礎講座No.4)
第194回
(A) 最近の賃金調査結果と今後の企業の対応策
(B) 2024年夏期賞与予想と賞与計算例
(C) 新しい賃金制度のつくり方(新基礎講座No.3)
第193回
(A) 2024年の賃金改定実務と賃上げ予想
(B) 日本型「ジョブ型」賃金の事例研究
(C) 人材が育たなかった「相対評価」からの脱却方法(新基礎講座No.2)
第192回
(A) 「最低賃金」高騰への対処と人材確保のためのヒント
(B) 最近の賃金事情と2023年・年末賞与の予想
(C) 最近のキーワードから見た必要な賃金改革(新基礎講座No.1)
■九州地区・関西地区にて賃金システム研究会を開催することがあります。
九州(シャローム) TEL 097-558-1050
関西(NSRビジネス) TEL 06-6243-0628
■賃金システム研究会でゲストとしてご講義いただいた講師の例
講 師 名 | 出 講 当 時 | テ ー マ | 開催回 | 開催日 |
伊藤 智昭 先生 | 伊藤コンサルティング事務所 中小企業診断士 | 同一中小・零細企業が抱える労務問題とその対応 | 188 | 2022.11.18 |
櫻井 宏二郎 先生 | 櫻井労務管理事務所 特定社会保険労務士 | 同一労働同一賃金(派遣労働の法務) | 176 | 2019.11.15 |
渡辺 裕二 先生 | 渡辺コンサルティング・オフィス 中小企業診断士 | 賃金改革事例発表 〜後継者育成を意識した取り組み〜 | 175 | 2019.9.10 |
明日の人事応援団 竹尾 伸一 先生 藤堂 武久 先生 他 | 弁護士 中小企業診断士 社会保険労務士 | これなら分かる労務管理 (寸劇と解説)
| 167 | 2017.9.14 |
溝上 憲文 先生 |
労働ジャーナリスト
| グローバル経営時代のトヨタと日産の人事・賃金戦略 163回(40周年記念公演) | 163 | 2016.8.22 |
新 将命 先生 | (株)国際ビジネスブレイン 代表取締役社長 | <第150回記念・講演会>勝ち残る経営の本質 〜グローバル・リーダーの共通点〜 | 150 | 2013.5.21 |
染谷 光亨 先生 | 抗加齢実践家 | 人財の健康管理と企業の業績向上 | 147 | 2012.9.12 |
大谷 將夫 先生 | タカラ物流システム(株) 代表取締役社長 | <35周年記念・講演会>儲かる会社に変える「貧乏人の発想」「金持ちの行動」 | 143 | 2011.9.7 |
鈴木 康明 先生 | 鈴木経営労務事務所 社会保険労務士 | 得する助成金の貰い方 | 140 | 2010.11.11 |
北山 剛 先生 | (株)ウイングル | こうすればできる障がい者雇用 | 139 | 2010.9.9 |
森 克裕 先生 | (株)帝国データバンク | TDB独自調査による景気動向と賃上げ | 137 | 2010.2.19 |
小代 力 先生 | (株)コスモウインズ 代表取締役 | 目標達成度・評価制度の作り方と運用 | 136 | 2009.11.10 |
中川 恒彦 先生 | 元滋賀労働基準局長 | 残業手当のいらない管理職 | 135 | 2009.9.11 |
糸賀 大 先生 | (株)年金・賃金問題研究所 代表取締役社長 | 賃金関係の得する助成金情報 | 133 | 2009.2.17 |
山縣 聡 先生 | (株)帝国データバンク | TDB独自調査による景気動向と賃上げ | 133 | 2009.2.17 |
中川 恒彦 先生 | 元滋賀労働基準局長 | みなし残業と「名ばかり管理職」問題 | 132 | 2008.11.11 |
中冨 正好 先生 | (有)NSRビジネス | 仕事ができる人の”真・報連相” | 131 | 2008.9.12 |
中川 恒彦 先生 | 元滋賀労働局長 | 労働法規改正への具体的な対処法 | 127 | 2007.9.14 |
星野 鉄夫 先生 | 岐阜車体工業(株) 会長 | トップがチャレンジした人事改革 | 122 | 2006.6.2 |
佐々木 宏 先生 | 立教大学教授 | 新卒学生の就職意識 | 121 | 2006.2.17 |
冨田 修 先生 | 日本労務研究会 理事 | 社員意識調査の実際 | 120 | 2005.11.11 |
城 繁幸 先生 | Joe's Labo | 日本型「成果主義」の可能性 | 119 | 2005.9.9 |
村 滋 先生 | (有)ムラ・アソシエイツ | 人事制度に活かす経営計画のポイント | 117 | 2005.2.17 |
広田 徳重 先生 | すかがわ岩瀬農業協同組合 | 事例で見る賃金制度改革 | 117 | 2005.2.17 |
小西 善朗 先生 | ウェルリンク(株) | 快適な職場づくりのためのメンタルヘルス | 116 | 2004.11.11 |
安部 哲也 先生 | EQパートナーズ(株) | リーダーシップ・コーチング | 115 | 2004.9.14 |
村上 正人 先生 | ソニー・ヒューマンキャピタル(株) 副社長 | ソニー本社の役割給とその運用 | 110 | 2003.6.10 |
粟田 房穂 先生 | 元朝日新聞論説委員 宮城大学教授 | 「ディズニーリゾート」の経営手法 | 104 | 2001.11.9 |
清家 篤 先生 | 慶應義塾大学教授 | 21世紀へ向けた新しい雇用のあり方 | 100 | 2000.11.7 |
金指 勝則 先生 | ソニーマーケティング(株)人材センター統括部長 | ソニーの人事制度改革から学ぶ | 96 | 1999.11.12 |
西久保浩二 先生 | 生命保険文化センター主査 | 企業内福祉・企業年金の動向と対応策 | 92 | 1998.11.10 |
吉本 澄司 先生 | さくら総合研究所 上席主任研究員 | 日本経済の行方と企業の対応 | 88 | 1997.11.10 |
森 康晃 先生 | (財)日中経済協会 北京事務所長 | 中国経済および日系進出企業の現状とこれからの対応策 | 83 | 1996.9.20 |
黒瀬 直宏 先生 | (財)中小企業総合研究機構 白鴎大学講師 | 中小企業の現状とこれからの対応策 | 80 | 1995.11.10 |
D・ボング 先生 | クロール 日本支社長 | 企業における危機管理の現状とこれからの対応策 | 79 | 1995.9.22 |
井上 宗迪 先生 | 多摩大学経営情報学部教授丸紅国際経済研究室長 | 日本経済の動向とこれからの企業対策 | 76 | 1994.11.10 |
小井土有治 先生 | 日本経済新聞社 論説委員 | 景気の行方とこれからの企業対策 | 72 | 1993.11.15 |
市来 治海 先生 | 住友生命総合研究所 主任研究員 | 景気の行方とこれからの企業対策 | 68 | 1992.11.17 |
粟田 房穂 先生 | 朝日新聞 論説委員 | 景気の動向とこれからの経営対策 | 56 | 1989.11.14 |
宮崎 徹 先生 | 国民経済研究協会 | 景気の行方とこれからの企業のあり方 | 52 | 1989.11.18 |
館野 守男 先生 | 経済評論家 NHK顧問 | 転換期の経済と企業の対応策 | 48 | 1987.11.12 |
叶 芳和 先生 | 国民経済研究協会 理事長 | 日本経済の動向と企業の対応 | 44 | 1986.11.18 |
並木 信義 先生 | 日本経済研究センター理事 | 日本経済の動向と企業の対応 | 40 | 1985.11.19 |
田中 直毅 先生 | 経済評論家 | 日本経済の動向と企業の対応 | 36 | 1984.11.16 |
■ その他セミナー
当研究所では、経営者団体、厚生労働省、都道府県、民間などの委託により出講しセミナーを行うことがあります。
セミナーを開催する場合は、その都度お知らせいたします。
■賃金システム研究会® 正会員限定 Web版 DKセミナー放送中
・ 人事評価の納得性・透明性を高める! 約42分
・ 育成型人事評価ルールの策定 (その1) 約26分
・ 育成型人事評価ルールの策定 (その2) 約26分
・ これならできる職能資格制度から役割等級制度への移行 約21分
・ DKモデル賃金・社員説明会 約27分 他
遠隔地でも受講可能なセミナー(Web上で実施するDKセミナー)は、
1年365日24時間開講しています。
賃金システム研究会® 正会員の方は、パスワードを確認後、
※賃金システム研究会® 正会員(法人会員)様限定 資料コーナー
よりログインしてください。
■最近のセミナー具体例: 講演テーマ(主催者/場所)
・人も企業も活きる賃金・人事制度改革の具体的方法
〜社会保険労務士にこそ求められる「DKモデル®」賃金のノウハウ〜
(福島県社会保険労務士会/福島市)
・人も企業も活きる納得性の高い人事評価制度導入のポイント
(東京都中小企業経営者協会/銀座)
・ 新しい賃金決定ルールのつくり方
(関西経営管理協会/銀座)
・経営者のための賃金インフラ講座
(東京都/飯田橋)
・経営戦略としての賃金制度設計
(東京都中小企業経営者協会/銀座)
・伸びる組織のためのこれからの賃金のあり方
(和歌山県経営者協会/和歌山市)
・不況を克服する賃金制度の7要件
(京都経営者協会/京都市)
・賃金制度改善のための賃金システム診断
(東京労働局/東京都)
・人も企業も活かす賃金制度とIT ツール
(クレオ/東京都)
・名ばかり管理職の賃金決定と賃金制度改革(東京都中小企業経営者協会/東京都)
・経営革新につながる賃金システム診断 (中小企業診断協会/横浜市)
・伸びる組織のための賃金制度改革:事例編 (NSRビジネス/大阪市)
・定年延長へ向けた賃金・退職金制度の作り方 (東京都/亀戸)
・適格年金移行問題を契機として考える退職金改革 (東京経営者協会他/東京都)
・民間給与の実態 (防衛省陸上自衛隊・小平会計学校/小平市)
・DKモデル賃金の考え方 (清水町商工会/和歌山県清水町)
・年俸制の導入に向けて (茅ヶ崎商工会議所/茅ヶ崎市)
・新しい賃金制度の考え方と作り方 (大分労働基準局他/大分市) ↓満員御礼
・成果主義時代のDKモデル賃金と人事評価 (佐賀労働局/佐賀市)
・これからの賃金体系のあり方(東京都/東京都)
・賃金・退職金(神奈川県/横浜市)
・「DKモデル」賃金の導入で人も企業も活かす (四国四県夏季労働大学/四国四県)
・21世紀に向けての新しい賃金システム (賃金問題研究会/佐賀市)
・これならできる能力重視の賃金システム (JIL、山口県他/山口県)
・賃金システムの再構築 (雇用促進事業団他/岐阜市)
・日本の賃金制度の特徴 (JICA他/八王子市)