セミナー開催

 ■ 賃金システム研究会(R)           
 

当研究所では年4回、東京にて顧問先会員、とくに経営者(社長、理事長等)、賃金運用担当・役職者向けの会員制・賃金労務問題研修会を実施しております。
賃金システム研究会(R) 正会員でないお客様で、ご参加ご希望のお客様は、
 お気軽にお問い合わせ下さい。


<ご参加いただきたい方>

・今後の人事・賃金政策に関する意思決定を行う立場におられる経営者

・自社の人事・賃金制度見直しを担う経営企画室・人事戦略部等のご担当者

・賃金制度運用面でのフォローアップを必要とされる企業・組織のご担当者
・DKモデル賃金アドバイザー(R)(賃金改革のプロ)資格取得(要30時間)を

 めざす士業の方(準会員

 詳細は、下部に掲載した「赤津塾」の案内をご覧下さいませ。


 <期待されるセミナーご参加後の成果>
・情報が氾濫する中でどれが自社の方向性にマッチしたものががわかります

・賃金理論のみならず具体的な賃金水準や運用方法がわかります

・継続ご参加で社員のモチベーション向上のみならず企業業績向上が得られます

・何かわからないことがあれば講師に直ぐに相談でき解決の糸口が得られます

・賃金問題解決を核とした異業種交流の機会が得られます


【ご連絡先】

・賃金システム研究所 鎌倉本社
TEL 0120-45-9688
FAX 020-4669-8742
info@paysystem.jp


なお、次回以降の研究会は、
2017年 11月13日、 2018年 2月23日、5月21日
東京・新橋の「航空会館」にて開催予定となっております。

  

第168回 賃金システム研究会
     2017年11月13日(月) 東京にて開催されます。
   

 

【日 時】2017年11月13日(月) 午後1時30分〜午後4時30分

【場 所】東京都港区新橋1-18-1 地図はここをクリック
      航空会館 801会議室 

      (JR新橋駅 日比谷口より3分)

      TEL 03-3501-1272

【テーマ】

(1) 新制度移行後の調整方法

(2) 社員への制度周知の仕方

(3) 制度「運用」における「人事評価十戒」

(4) 2017年・年末賞与予想 他

 

 

 

■最近のテーマは下記の通りとなっております。 


第167回

(1)制度設計における「人事評価10戒」

(2)原資を使わない「現給移行」のやり方(基礎講座9〜10)

(3)これなら分かる労務管理(明日の人事応援団」公演)

   →今回は、「マタハラ」がメインテーマです。

 

第166回

(1)今春闘賃上げへの対応策(ベアへの対応方法)

(2)本給体系の再設計方法(基礎講座7〜8)

(3)人事評価の精度を高める20のヒント

(4)2017年・夏期賞与予想と運用方法 他

 

第165回

(1)自社の賃金実態の分析方法等(基礎講座4〜6)

(2)標準生計費の変化

(3)2017年度版「社内賃金相場」と賃金改定実務

(4)今年の賃上げ予想

 

第164回

(1)今なぜ、賃金制度改善が必要なのか?

(2)改善のステップは「設計ミス」の気づきから

(3)新しい賃金決定ルールづくりへの道のり

(4)2016年・年末賞与予想

 

 

 ※賃金システム研究会®  正会員様向け資料コーナー 


九州地区・関西地区にて賃金システム研究会を開催することがあります。

 

 九州(シャローム) TEL 097-558-1050 

 関西(NSRビジネス) TEL 06-6243-0628

賃金システム研究会でゲストとしてご講義いただいた講師の

 

講 師 名 出 講 当 時 テ ー マ 開催回 開催日

明日の人事応援団

竹尾 伸一 先生

藤堂 武久 先生 他

弁護士

中小企業診断士

社会保険労務士

これなら分かる労務管理

(寸劇と解説)

 

167  2017.9.14
溝上 憲文 先生

 

労働ジャーナリスト

 

グローバル経営時代のトヨタと日産の人事・賃金戦略

163回(40周年記念公演)

163  2016.8.22
新 将命 先生

(株)国際ビジネスブレイン 

代表取締役社長

<第150回記念・講演会>勝ち残る経営の本質 〜グローバル・リーダーの共通点〜 150 2013.5.21 

染谷 光亨 先生

抗加齢実践家

人財の健康管理と企業の業績向上 147 2012.9.12 
大谷 將夫 先生

タカラ物流システム(株)

代表取締役社長

<35周年記念・講演会>儲かる会社に変える「貧乏人の発想」「金持ちの行動」 143 2011.9.7
鈴木 康明 先生

鈴木経営労務事務所

社会保険労務士

得する助成金の貰い方 140 2010.11.11
北山 剛 先生 (株)ウイングル こうすればできる障がい者雇用 139 2010.9.9 
森 克裕 先生 (株)帝国データバンク TDB独自調査による景気動向と賃上げ 137 2010.2.19
小代 力 先生

(株)コスモウインズ

代表取締役

目標達成度・評価制度の作り方と運用 136 2009.11.10
中川 恒彦 先生 元滋賀労働基準局長 残業手当のいらない管理職 135 2009.9.11
糸賀 大 先生

(株)年金・賃金問題研究所

代表取締役社長

賃金関係の得する助成金情報 133 2009.2.17
山縣 聡 先生 (株)帝国データバンク TDB独自調査による景気動向と賃上げ 133 2009.2.17
中川 恒彦 先生 元滋賀労働基準局長 みなし残業と「名ばかり管理職」問題 132 2008.11.11
中冨 正好 先生 (有)NSRビジネス 仕事ができる人の”真・報連相” 131 2008.9.12
中川 恒彦 先生 元滋賀労働局長 労働法規改正への具体的な対処法 127 2007.9.14
星野 鉄夫 先生 岐阜車体工業(株) 会長 トップがチャレンジした人事改革 122 2006.6.2
佐々木 宏 先生 立教大学教授  新卒学生の就職意識 121 2006.2.17
冨田 修 先生

日本労務研究会

理事

社員意識調査の実際 120 2005.11.11
城 繁幸 先生 Joe's Labo 日本型「成果主義」の可能性 119 2005.9.9
村 滋 先生 (有)ムラ・アソシエイツ 人事制度に活かす経営計画のポイント 117 2005.2.17
広田  徳重 先生 すかがわ岩瀬農業協同組合 事例で見る賃金制度改革 117 2005.2.17
小西  善朗 先生 ウェルリンク(株) 快適な職場づくりのためのメンタルヘルス 116 2004.11.11 
安部  哲也 先生 EQパートナーズ(株) リーダーシップ・コーチング 115

2004.9.14

村上 正人 先生 ソニー・ヒューマンキャピタル(株) 副社長  ソニー本社の役割給とその運用 110 2003.6.10
粟田 房穂 先生 元朝日新聞論説委員
宮城大学教授
「ディズニーリゾート」の経営手法 104 2001.11.9
清家 篤 先生 慶應義塾大学教授 21世紀へ向けた新しい雇用のあり方 100 2000.11.7
金指 勝則 先生 ソニーマーケティング(株)
人材センター統括部長 
ソニーの人事制度改革から学ぶ 96 1999.11.12

西久保 浩二

先生

生命保険文化センター主査 企業内福祉・企業年金の動向と対応策 92 1998.11.10
吉本 澄司 先生 さくら総合研究所
上席主任研究員 
日本経済の行方と企業の対応 88 1997.11.10
森 康晃 先生 (財)日中経済協会
北京事務所長
中国経済および日系進出企業の現状とこれからの対応策 83 1996.9.20
黒瀬 直宏 先生

(財)中小企業総合研究機構
第一研究室長

白鴎大学講師

中小企業の現状とこれからの対応策 80 1995.11.10
D・ボング 先生

クロール

日本支社長

企業における危機管理の現状とこれからの対応策 79 1995.9.22
井上 宗迪 先生 多摩大学経営情報学部教授
丸紅国際経済研究室長
日本経済の動向とこれからの企業対策 76 1994.11.10

小井土 有治

先生

日本経済新聞社

論説委員 

景気の行方とこれからの企業対策 72 1993.11.15
市来 治海 先生 住友生命総合研究所
主任研究員
景気の行方とこれからの企業対策 68 1992.11.17
粟田 房穂 先生 朝日新聞 論説委員 景気の動向とこれからの経営対策 56 1989.11.14
宮崎 徹 先生 国民経済研究協会 景気の行方とこれからの企業のあり方 52 1989.11.18
館野 守男 先生

経済評論家

NHK顧問

転換期の経済と企業の対応策 48 1987.11.12
叶 芳和 先生

国民経済研究協会

理事長

日本経済の動向と企業の対応 44 1986.11.18
並木 信義 先生 日本経済研究センター理事  日本経済の動向と企業の対応 40 1985.11.19
田中 直毅 先生 経済評論家 日本経済の動向と企業の対応 36 1984.11.16

 

 ■ その他セミナー             

当研究所では、経営者団体、厚生労働省、都道府県、民間などの委託により出講しセミナーを行うことがあります。

セミナーを開催する場合は、その都度お知らせいたします。

 

 

 賃金システム研究会® 正会員限定 Web版 DKセミナー放送中                   

・ 人事評価の納得性・透明性を高める!   約42分 

・ 育成型人事評価ルールの策定 (その1)  約26分 

・ 育成型人事評価ルールの策定 (その2)  約26分 

・ これならできる職能資格制度から役割等級制度への移行  約21分 

・ DKモデル賃金・社員説明会  約27分  他

 

遠隔地でも受講可能なセミナー(Web上で実施するDKセミナー)は、

1年365日24時間開講しています。

 

賃金システム研究会®  正会員の方は、パスワードを確認後、

※賃金システム研究会® 正会員様限定 資料コーナー

 

よりログインしてください。

 

最近のセミナー具体例: 講演テーマ(主催者/場所) 

 

・人も企業も活きる賃金・人事制度改革の具体的方法

 〜社会保険労務士にこそ求められる「DKモデル®」賃金のノウハウ〜

  (福島県社会保険労務士会/福島市)

・人も企業も活きる納得性の高い人事評価制度導入のポイント 

   (東京都中小企業経営者協会/銀座)


・ 新しい賃金決定ルールのつくり方

  (関西経営管理協会/銀座)

・経営者のための賃金インフラ講座

  (東京都/飯田橋)

 

・経営戦略としての賃金制度設計

  (東京都中小企業経営者協会/銀座)

・伸びる組織のためのこれからの賃金のあり方

   (和歌山県経営者協会/和歌山市)

 

・不況を克服する賃金制度の7要件

  (京都経営者協会/京都市

賃金制度改善のための賃金システム診断

   (東京労働局/東京都)

人も企業も活かす賃金制度とIT ツール

 (クレオ/東京都)

 

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・「名ばかり管理職」の賃金決定と賃金制度改革(東京都中小企業経営者協会/東京都)

・経営革新につながる賃金システム診断 (中小企業診断協会/横浜市)

・伸びる組織のための賃金制度改革:事例編 (NSRビジネス/大阪市)

 

・定年延長へ向けた賃金・退職金制度の作り方 (東京都/亀戸)

・適格年金移行問題を契機として考える退職金改革 (東京経営者協会他/東京都)

・民間給与の実態 (防衛省陸上自衛隊・小平会計学校/小平市)

 

・DKモデル賃金の考え方 (清水町商工会/和歌山県清水町) 
・年俸制の導入に向けて (茅ヶ崎商工会議所/茅ヶ崎市)
・新しい賃金制度の考え方と作り方 (大分労働基準局他/大分市) ↓満員御礼 

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 ・成果主義時代のDKモデル賃金と人事評価 (佐賀労働局/佐賀市)
・これからの賃金体系のあり方(東京都/東京都)
・賃金・退職金(神奈川県/横浜市)

・「DKモデル」賃金の導入で人も企業も活かす (四国四県夏季労働大学/四国四県)
・21世紀に向けての新しい賃金システム (賃金問題研究会/佐賀市)
・これならできる能力重視の賃金システム (JIL、山口県他/山口県)

・賃金システムの再構築 (雇用促進事業団他/岐阜市)
・日本の賃金とDKモデル (人民大学大学院/中国・北京市)
・戦後日本の賃金制度改革 (中央財経大学/中国・北京市)
・日本の賃金制度の特徴 (JICA他/八王子市)

→ 業務案内 「かんたん☆DKシステム」 

DKモデル賃金アドバイザー(R)養成「赤津塾」ご案内

DKモデル賃金アドバイザー®養成「赤津塾」 平成29年度(後期)

                     「人も企業も活きる」

〜役割・貢献度重視の「階層型」賃金の導入・運用指南〜

 

ご参加いただける方: 

 士業(社会保険労務士、中小企業診断士等の個人)

 または、企業内等で5年以上の賃金実務経験あり、

 「人も企業も活きる」仕組みづくりの理念に賛同し

  将来、DKモデル賃金アドバイザー® あるいは、

  弊社の「社友」コンサルタントとして独立し活躍したい

  強い意志のある方

 ※入会に際し、簡単な審査をさせていただきます。

 

入会審査と準会員契約:

賃金システム研究会®は、意識の高い方々のみが集う勉強会です。

入会に際しては事前に、簡単な審査後、

賃金システム研究会®「準会員(塾生)として契約書を交わしていただきます。

契約期間申込みがあった翌月1日から1年間とします。


※すでに企業等対象の「正会員」契約企業等からのご参加の方は、

 「正会員」契約期間中「準会員」契約無しで、これまで通り

 毎回原則2名様までご参加できます。ただし「名誉会員」契約は1名様。


年間費用(準会員「一括」契約は、=9万円(消費税込み)

 9万円(準会員「一括」契約、契約更新)には、以下の費用・割引が含まれます。

(※年間費用等は改定されている場合がございますので、入会時の費用を必ずご確認ください)

 ◎賃金システム研究会® 準会員 (塾生) の年会費

 ◎賃金システム研究会®ご参加、年4回分(2月・5月・9月・11月)

  ご参加費用と当日の資料代

 ◎インターネットによる「個別相談」(5千円/30分)の初回無料または割引相談

 ◎賃金システム研究会後開催の懇親会ご参加(2時間、4千円)費用

 ◎書籍1冊進呈(ただし在庫限り)、専門誌ご購読「割引」

 ◎準会員(塾生)対象の資料コーナーのご利用 → http://www.dk-model.com

 ※お試し参加(初回のみ、9千円)ご希望の方は、別途ご相談下さいませ。

 但し、上記費用は今後改定される場合があります。ご了承下さいませ。


年間 開催回数・時間:4回(×3h=12時間

開催場所:

各回は、東京・新橋で開催賃金システム研究会®の中で、実施致します。

地方の士業支部等のご要望により、別途、ご希望の地域で開催することもあります。

指導育成内容:

賃金システム研究会® では、DKモデル® 賃金の運用について、時機にあった話題を応用編としてお話しいたします。すでにDKモデル® を導入済み企業のフォローアップを兼ねて行っています。

毎回出席し、忘れずこの応用編にもご参加下さい。

「賃金システム再構築マニュアル」の内容を解説致しますので、事前に入手して下さい。

なお、どの回からもご参加可能なように、とくに基礎編は、参加者の理解度等を考慮しながら、以下の順番に巡回し、毎回2から3話分を解説致します。

基礎編講座の参加者に当日配布する

新しい賃金決定ルールづくりへの道のり」内容(第1話から第12話)を解説致します。

   1 なぜ賃金制度改善が必要なのか?

   2 賃金制度改善のステップは、「設計ミス」の気づきから

   3 賃金制度改善プロジェクトチームをつくる

   4 自社の賃金実態を分析する

   5 社員側からみた賃金を分析する

   6 XYグラフ(散布図)を作成します

   7 自社の方向性に沿うように本給体系を具体化します

   8 自社に合った役割等級数と賃金を決めます

   9 「現給移行」のやり方

  10 新制度へは原資を使わないで移行します

  11 年功的要素を加味して移行後の調整を行います

  12 新しい賃金制度の中身を社員に周知させます

事例編:「伸びる組織のための賃金制度改革:事例編」7事例を解説致します。

  必ずではありませんが、基礎編をすべて修了された方にお勧め致します。

準会員(塾生)特典:

その1 DKモデル賃金アドバイザー®の名称使用(ただし、3年更新)は、

     賃金システム研究会® へ原則10回(30時間)以上のご参加実績の

             ある会員の中から個人対象に許可されます。 

その2  賃金システム研究会に、やむなく欠席された会員は、

     返金は行われませんが、セミナー概要のご報告と資料(欠席回分)が送られます。

その3  優秀と認められる方は、社友契約を別途締結の上

       弊社社友となり、情報交換や指導先の相互紹介が得られます。

その4   関与先の指導に際して、OJT等援助が得られます(年間3件まで)。

 

年会費・参加料等のお振込み入会日の7日前までに

(銀行発行の振り込み証明をもって、領収書に代えさせていただきます)

三井住友銀行・大船支店・普通 0027723

株式会社賃金システム研究所

〒247-0071 神奈川県鎌倉市玉縄2-37-12 宛

* 振込み手数料は振り込み者様負担でお願いします。

お問い合わせメルアド: info@paysystem.jp

<ご参考> 産経ビジネスアイ広告等の告知広告

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